社員の人間ドック

人間ドック

対象者

被保険者(社員) ※当年度35歳~74歳

健診実施期間

4月1日~翌年3月31日

補助金

検査項目 補助金上限額 自己負担額
  • 特定健診項目および、さらに詳しい検査
  • 肺・胃・大腸がん等の検査
16,000円 2~4万円くらい
(健診機関によって料金が異なるため、自己負担も異なる)
※「婦人科がん検診」をご希望の方はオプションとして受診してください。
※被保険者(社員)の方が、同年度(4月1日~翌年3月31日)に会社の定期健診を受診(または受診予定)の場合は、補助の対象となりません。

補助金申請が必要な場合

【申請期間】
4月16日~翌年4月10日必着
やむを得ず申請期限を過ぎる場合は、事前に必ず健保へご連絡ください。

【申請回数】
年度内に1回
  • 補助金申請は「健保連一日人間ドック」の基本検査項目を満たしていることが条件です。消化器内科クリニック等で実施するドックは、基本検査項目が不足の為、補助金対象外となることがあります。(例:胃カメラドック)

    健保連一日人間ドック[PDF:341.6KB]

  • PET検診・脳ドック・レディースドックを受診した場合でも、名称にかかわらず「健保連一日人間ドック」の基本検査項目を原則満たしていれば、補助金の対象となります。

    健保連一日人間ドック[PDF:341.6KB]

  • ABC胃がんリスク検診は、胃の病気(がん等)を直接見つけるのではなく、かかりやすさ(リスク)を評価する検査であるため、健保連一日人間ドック-基本検査項目の上部消化管X線検査(バリウム検査)・内視鏡検査の代用とはなりません。
  • 健診後の結果説明を必ずお受けください。また、特定保健指導対象となった場合も、必ず指導をお受けください。
  • 海外の医療施設で受診の人間ドックは、補助金支給の対象になりません。

健診機関の種類と特徴

健診機関 [1]ヤマハ健保個別契約人間ドック健診機関 [2]健保連人間ドック契約施設
特徴 ヤマハ健保が独自に契約しているため、面倒な手続き不要 健康保険組合連合会が契約している「優良総合健診施設」
料金 健保補助金との差額を自己負担 料金全額を窓口で支払い
補助金申請 不要 申請必要
健診結果の提出 健保への提出は不要(会社には提出が必要) 提出が必要
※[1][2]の健診機関で受診の場合は、ヤマハ健保の補助が適用となります。
それ以外の健診機関で受診の場合は、「健保連一日人間ドック」の基本項目を満たしている場合のみ、補助金が支給されます。

健保連一日人間ドック[PDF:341.6KB]

午後に人間ドック(胃カメラ)を受診できるヤマハ健保個別契約健診機関のご紹介

聖隷健康診断センター 静岡県浜松市中区住吉 (水曜日のみ)

※内容、予約状況等詳細は、健診機関へお問い合わせください。

TEL:0120-938-375

受診方法

健診機関 [1]ヤマハ健保個別契約人間ドック健診機関 [2]健保連人間ドック契約施設
1. 健診機関を選ぶ ヤマハ健保個別契約人間ドック健診機関

静岡県内[PDF:289.4KB]

静岡県外[PDF:177.3KB]

健保連人間ドック契約施設
2. 予約する
  1. 健診機関へ、直接、電話予約をする
  2. 予約の際に「ヤマハ健康保険組合の加入者」、「人間ドックを希望」と伝える
  3. オプションの「婦人科がん検診」をご希望の方は併せて予約をする
3. 受診する (1)受診当日の持ち物:「健康保険証」を受付で提示

(2)料金の支払い:一部自己負担額がある場合のみ支払い

(2)料金の支払い:料金全額を支払い、「領収書」を受け取る
※宛名が受診者本人の名前であること

4. 補助金申請をする 補助金申請が不要
  1. 「補助金支給申請書」に「領収書(原本・宛名が受診者本人の名前であること)」「健診機関発行の結果表(写し)」「問診票」を添付して、会社(事業所)健保窓口へ提出
    ※任意継続加入者は、直接ヤマハ健保へ提出

    補助金支給申請書[PDF:1018.3KB]

    記入例[PDF:1.1MB]

    問診票[PDF:742.1KB]

  2. 後日、補助金は、被保険者の給与口座に振込み(任意継続加入者は、保険料の引き落としをしているゆうちょ銀行の口座に振込み)
5. 結果を見る
  1. 「健診結果」を受け取ったら結果を確認し、健康管理に役立てる
  2. 特定保健指導の対象者へは後日、ヤマハ健保から連絡
備考

※一部の健診機関では、「動機付支援」「積極的支援」に該当した場合、受診当日に特定保健指導を実施(ヤマハ健保全額負担)

※社員のかたで、定期健康診断の代用とする場合は、人間ドック結果のコピーを会社へ提出する必要があります。詳細はお勤めの会社へお問い合わせください。